イランでは革命記念日にバアル像と一緒に米国やイスラエルの国旗を燃やして気勢《櫻井ジャ - 七転八起 Shichitenhakki

2026/02/12 (Thu) 13:16:19

イランでは革命記念日にバアル像と一緒に米国やイスラエルの国旗を燃やして気勢《櫻井ジャーナル》
https://plaza.rakuten.co.jp/condor33/diary/202602120000/





　2月11日はイランのイスラム革命記念日だ。人びとは祝いの行為として古代カナンの精霊だというバアルの像に火を放っていたが、その像にはダビデの星が描かれ、アメリカやイスラエルの国旗も一緒に燃やされている。ちなみに、ジェフリー・エプスタインの通信には「バアル」と書かれていた。


　イランでは1979年1月16日にムハマド・レザー・パーレビ国王は王妃を伴い、約40億ドルを携えて国外へ脱出。王制の崩壊が不可避だと判断した王党派はイランを脱出する前に資産をヘロインへ換えてアメリカへ持ち込んでいるが、こうしたことをCIAは許していたと言われている。（Henrik Kruger, “The Great Heroin Coup,” South End Press, 1980）

　2月1日にはアヤトラ・ルーホッラー・ホメイニがフランスから帰国、2月11日に実施された国民投票の結果、「イスラム共和国」への移行が決まった。ホメイニは4月1日に「イラン・イスラム共和国」の樹立を宣言している。

　ナイル川からユーフラテス川に至る「大イスラエル構想」を実現しようとしている勢力がイスラエルには存在する。ベンヤミン・ネタニヤフ首相もその構想を信じ、それは「歴史的かつ精神的な使命」だと主張しているのだが、イスラエル建国を計画したイギリスの支配層から見るならば、それは中東全域の石油利権を手に入れるということを意味する。アメリカやオーストラリアと同じように先住民を一掃し、自分たちに支配地にしたいのかもしれない。

　ネタニヤフ首相はイランの体制を転覆させようとしているが、軍事的に倒すことはできない。昨年6月13日にイスラエル軍はイラン国内から****されたミサイルとドローンで同国を攻撃、イラン軍のモハンマド・バゲリ参謀総長や革命防衛隊（IRGC）のホセイン・サラミ司令官を含む軍幹部、さらに少なからぬ核科学者が殺害された。その際、8時間から10時間にわたってイランの防空システムが麻痺している。アメリカでの報道によると、イスラエルは数カ月かけてドローンの部品を商業貨物として秘密裏にイランへ持ち込み、組み立て、主要地域に配置し、トレーラーに設置された****装置などから攻撃したという。アメリカの軍や情報機関が協力していた可能性がある。

　しかし、イランは報復攻撃を開始、テルアビブやハイファといったイスラエルの都市がイランのミサイル攻撃を受け、ビルが破壊された。ネゲブ砂漠にあり、F-15戦闘機とF-35戦闘機の大半が配備されているネバティム空軍基地をはじめとする軍事基地、あるいはイスラエル軍のアマン情報本部が破壊され、同時にモサドの本部にも命中している。軍事研究の中枢であるワイツマン科学研究所も壊滅的な被害を受けた。またイランはイスラエルの兵器企業「ラファエル」への攻撃にも成功し、ハイファの港湾施設も大きな被害を受けている。

　イランの攻撃がイスラエルや欧米諸国の予想を上回り、ミサイルが足りなくなったところで停戦になったが、続けていたならイスラエルは数日、あるいは数週間以内に崩壊していたと言われていた。

　ドナルド・トランプ政権はB-2戦略爆撃機7機のほか、偵察機、空中給油機、戦闘機などを含む125機以上の航空機を投入、6発の大型地中貫通爆弾（バンカー・バスター）GBU-57をイランに投下したものの、この空爆でイランを屈服させることはできなかった。

　イスラエル政府からの圧力でトランプ政権はイランに対するさらなる攻撃を計画している。アメリカ政府は昨年12月28日にイランの通貨リアルを暴落させて経済を混乱させ、反政府デモを誘発した。これはアメリカのスコット・ベセント財務長官も認めている。

　その上で、経済状況に抗議していたデモに潜入していたアメリカやイスラエルを含む国々の情報機関のメンバー、あるいはその協力者はデモを暴力的なものへ変化させ、銃撃を始めている。

　そのデモをコントロールするため、トランプ政権は約5万台のスターリンク端末をイランに密輸、政権転覆工作のために編成したグループに資金と共に渡したとされている。スターリンクのシステムを通じ、アメリカやイスラエルの情報機関からイランの治安部隊がどのように動いているかを知らせ、指示していたのだが、イラン政府はスターリンクを遮断することに成功した。中国やロシアが協力したと言われている。その結果、デモは沈静化、トランプ政権が目論んだような不安定化は起こらなかった。

　また、サウジアラビア、カタール、トルコはアメリカに領空を通過する許可を与えなかったとも言われている。アラブ首長国連邦、クウェート、イラク、ヨルダン、オマーン、アゼルバイジャン、そしてパキスタンも同様だという。サウジアラビアはイランに対し、イランが湾岸やサウジアラビアのアメリカ軍基地を攻撃しても、サウジアラビア人が殺されない限り中立を保つと通告したと伝えられている。

　アメリカ政府はUSSエイブラハム・リンカーンを中心とする空母打撃群を中東へ派遣、イランを威嚇したものの、効果はなかった。空母は過去の遺物であり、2隻目を派遣しても同じことだろう。もし、アメリカ軍が再び攻撃した場合、イランからの反撃で受けるダメージは前回より大きくなると見られている。

　中国やロシアからの支援も強化されているはずで、イランはこの2カ国と2月下旬にインド洋北部で「海上安全保障ベルト2026」と名付けられた合同海軍演習を実施する予定だ。中国はイラン地域に展開するアメリカ軍の高解像度衛星写真を公然と公開しているが、それでもアメリカはイランを攻撃する可能性がある。アメリカはハッタリをかませ、騙し討ちし、相手が怖気付くのを期待しているのだろうが、効果はない。

　イランに対する攻撃はアメリカを苦境に追い込む可能性が高いが、このまま引き下がるわけにもいかない。なんとか交渉に持ち込み、それをアメリカの勝利であるかのように宣伝したいのだろうが、それも成功していない。進退きわまった。